年収の高い人を目指すなら！狙い目の資格TOP10

記事の監修

株式会社瞬読 代表取締役山中恵美子

大学卒業後、関西テレビ放送株式会社に勤務。2009年学習塾を開講し３万人の生徒が卒業。
学習効果を上げる方法として速読を取り入れる。これが後の「瞬読」となり生徒が次々と難関校に合格。
2018年瞬読のみの講座が開講し、現在受講生は2,600名を超える。
著書『瞬読』は10万部超えのベストセラーに。その他、TV・ラジオなどメディアにも多数登場し、全国に瞬読を広めている。

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今よりもっと年収を上げたいと思ったときに、まず思い浮かぶのが資格取得ではないでしょうか。しかし、難易度の高すぎる資格はそもそも取得自体が困難ですし、せっかく資格を取っても必ず年収がアップするとは限りません。

そこで今回は、ごく一般的な能力の人が現実的に目指せるオススメの資格と、資格選びのポイントについて解説していきます。資格を年収アップに役立てたいとお考えの人は、ぜひ参考にしてくださいね。

目指せ年収アップ！狙い目の資格TOP10

年収の高い人を目指すなら、やはり難易度が高く、独占業務のある資格が狙い目です。もちろん難易度がすべてではないし、需要と供給のバランスも考慮して、慎重に資格選びをおこなわなければなりません。

また今回は、あくまでも「普通の社会人が狙える」のが前提なので、一般的に高年収の代表とされるパイロットや医師などは除外しています。さらに、建築士や電気工事士のような技術系の仕事も、今回は候補から外しました。（調理師を除く）

それでは、ひとつずつ見ていきましょう。

※下記の資格に関する情報は、いずれも2023年5月時点のものです

不動産鑑定士

参考：不動産鑑定士試験 – 国土交通省

不動産鑑定士をひと言でいうと「不動産の価値を鑑定するプロフェッショナル」です。業務内容は、土地の価値や付随する権利などを鑑定する「不動産鑑定」がメインになります。

嬉しいことに、この不動産鑑定は不動産鑑定士の独占業務です。無資格者は絶対に鑑定ができないため、公共事業の鑑定を手掛けるようになると、安定した売上が見込めるでしょう。

政府統計のポータルサイトによれば、不動産鑑定士の年収は755万円が平均のようです。前述のように公共事業などを安定受注できれば、1,000万円以上の年収も十分に期待できます。

なお合格率は、論文式試験の合格率が毎年14%前後です。「三大国家資格」のひとつにカウントされる不動産鑑定士。ストレートで合格するには、2〜3年ほどかかると考えておいたほうがよさそうです。

公認会計士

参考：公認会計士とは

会計関連の資格では、文句なしの最高峰に位置するのが、公認会計士です。会計の資格としては「税理士」も有名ですが、両者の違いはその独占業務内容にあります。

• 公認会計士：企業の会計監査業務
• 税理士：税務書類作成・代行など

どちらを取るべきか迷う人もいますが、やりたい業務内容で決めるのが1番です。ただ最終的には、両方取得する人が多いようですね。

気になる年収ですが、公認会計士の場合、9割以上の人が会計監査法人に就職します。監査法人の規模にもよりますが、大手法人に勤務ともなれば、1,000万円は確実です。

ただし、公認会計士も前述の不動産鑑定士同様、三大国家資格といわれています。難易度は相当高く、合格するまでに、やはり2〜3年程度は見込んでおく必要があるでしょう。

米国公認会計士（USCPA）

参考：JUSCPAとは

前述の公認会計士のアメリカ版といえるのが、この米国公認会計士（USCPA）です。日本での会計監査業務はできませんが、海外支店のある大企業を中心に、国内にいながら英語での会計業務需要は高まりつつあります。

もちろん、海外での労働を視野に入れている人なら、現地会計法人だけでなく、国外資本企業での活躍が期待できます。

また年収に関しての正確なデータはありませんが、現地の会計法人勤務ともなれば、30歳で1,000万円は楽々超えてくるでしょう。

こういった高待遇にもかかわらず、米国公認会計士の難易度は、比較的低めです。年度と科目によって合格率は異なりますが、どの科目でもおよそ40％台後半から60％程度の合格率※となっています。（もちろん、ある程度以上の英語力は大前提）

しかも、科目ごとの合格が認められており、忙しい社会人でも1科目ごとじっくりと挑戦が可能です。（18か月以内に4科目合格）

日本の公認会計士試験が合格率10%前後であることを考慮すると、米国公認会計士は本当に狙い目の資格といえるでしょう。

※参考：Learn more about CPA Exam scoring and pass rates | Resources | AICPA

宅地建物取引士

参考：一般財団法人 不動産適正取引推進機構 | 宅建試験

もし転職も視野に入れているなら、宅地建物取引士はかなりオススメの資格です。

不動産業者は、従業員5人にひとりの割合で、宅地建物取引士を専任で設置しなければなりません。そのため、宅地建物取引士の有資格者は、未経験者でも比較的採用されやすいのです。

また、宅地建物取引士には、「重要事項の説明」のような独占業務があります。そのため、採用されれば、最大5万円程度の資格手当がつく場合も。

収入に関しては、基本的にコミッションの金額が多いため、契約数が多ければ1,000万円も十分狙えます。その代わり、仕事は基本的にハードです。成績が悪ければ報酬が極端に少なくなるため、長期間働くのは厳しいでしょう。

合格率についても、毎年の合格率は20％以下と、なかなかの難関ぶりです。公認会計士ほどではないにしても、少なくとも半年くらいは勉強期間を見ておいたほうが無難だと思います。

社会保険労務士

参考：社労士とは

社会保険労務士は、社会保障や労務関連分野で、唯一の国家資格です。税理士同様、書類の申請・手続き代行などの独占業務があります。そのため、一旦資格を取得すれば、仕事がなくて困るようなことはないでしょう。

また最近では、セクハラやパワハラなど、労務面でのコンプライアンス問題が増加しています。こういった問題に対してコンサルティングができるように経験を積めば、社内社労士としてますます重宝されるはずです。

ただし、社会保険労務士の試験は科目が10個もあり、合格率も2〜7％台とかなりの難関資格となっています。すべての科目でバランスよく得点する必要があり、試験勉強はじっくりと年単位で計画を立ててください。

年収については、勤務する会社の規模で大きく異なります。（400〜700万円が目安）

日商簿記2級

参考：簿記 2級 | 商工会議所の検定試験

社内での評価アップを狙うなら、日商簿記2級はオススメです。日商簿記には、難易度の低い順から「3級・2級・1級」があり、2級以上の資格があれば、経理部門などでかなり重宝されます。

資格の性質上、雇用先で活用する資格のため、報酬は給与プラス資格手当という形で支払われます。会社の規模にもよりますが、400万円以上は十分目指せるのではないでしょうか。

合格率は平均10〜25%と、年度ごとの大幅な変動が特徴です。ただ、試験日が年に3回もあるため、忙しい社会人でも比較的受験がしやすい資格といえます。

なお、簿記の最高峰である日商簿記1級は、難易度が高い割には、独占業務がありません。1級の勉強に時間をかけるなら、税理士や公認会計士のほうが、断然コスパはいいと思います。

中小企業診断士

参考：中小企業診断協会

中小企業診断士は、独立を狙うビジネスパーソンに、ぜひオススメしたい資格のひとつです。中小企業診断士には残念ながら、独占業務はありません。それなのに独立をオススメするのは、資格取得によって、経営に必要なノウハウが幅広く身につくからです。

前に紹介した「公認会計士」や「社会保険労務士」などの資格をダブル（トリプル）取得すれば、中小企業の経営をトータルにサポートできるコンサルタントとして、活躍できるでしょう。

なお、残念ながら、中小企業診断士の年収に関する正確なデータは見当たりませんでした。資格学校などの関連サイトをリサーチした体感として、企業内診断士の場合、約800万円前後が相場といえそうです。独立開業なら、800万円以上は見込めるのではないでしょうか。

ただし中小企業診断士は、高額な報酬の代わりに、最終的な合格率が例年5%前後と非常に難易度の高い試験です。さらに必要な勉強時間は、最低1,000時間以上かかるといわれており、取得にはそれなりの覚悟が必要になるでしょう。

ファイナンシャルプランナー（FP）

参考：FPの資格と検定の種類 | 日本FP協会

ファイナンシャルプランナーの資格は、お金に関連する分野の幅広い知識を証明するものとして、取得したい資格ランキングでも常に上位へランクインしています。

ただし、ファイナンシャルプランナー関連の資格には、特別な独占業務は設定されていません。そのため、ファイナンシャルプランナーの資格単体だと、年収は400万円台、高くても600万円台が上限といわれています。（働く業界によって、年収は大きく異なります）

そういった面だけをみて、ファイナンシャルプランナーの資格を取っても意味がないと揶揄する人がいるのも事実です。

しかし、資格勉強の過程で、以下6分野の基礎的な知識がまんべんなく身につきます。直接的な利益は少なくとも、こういった知識をうまく実務へ取り入れれば、上記年収以上のリターンが期待できるでしょう。

なお、ファイナンシャルプランナー関連の資格は、国家資格「FP技能士」と民間資格の「CFP（AFP）」にわかれています。最高ランクである1級FP技能士とCFPを取得するには複数のルート（上記リンク参照）があり、必要な勉強量や費用が大きく変わってくるため、事前に入念なリサーチが欠かせません。

調理師免許

参考：調理師の資格を取得するには

もしあなたが、手に職をつけたいと思っているなら、個人的に調理師をオススメします。なぜかというと、調理師免許があれば海外への転職がしやすいからです。

元々、調理師免許があれば、どこへ行っても食いっぱぐれることはないといわれていました。日本全国、飲食店はたくさんありますからね。ただコロナウイルスの影響で、飲食店関係の仕事は、かなり厳しくなってしまいました。

でも、海外に目を向ければ、話は変わってきます。国を問わず、優秀な料理人は、世界中引く手あまたです。これから経済の縮小を余儀なくされる日本を飛び出し、世界で勝負するには、まさにうってつけの資格ではないでしょうか。

ただし、受験資格として、2年以上の実務経験もしくは学校での単位履修が必須です。そのため、仕事のある社会人の場合、夜間や土日に料理学校へ通わなくてはなりません。

受験資格を得るのは大変ですが、それだけのリターンが期待できる有望資格です。料理好きなら、いちどじっくりと検討してみてはいかがでしょうか。

データベーススペシャリスト

参考：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構：制度の概要：データベーススペシャリスト試験

調理師以外、ここまで比較的似た傾向の資格を紹介してきたので、最後にこれから大きく需要が高まると予測されるIT関連の資格「データベーススペシャリスト」を紹介します。

データベーススペシャリストとは、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）による、データベースの専門知識に関する国家資格です。数あるIT系資格のなかでも、結構な難関資格として知られており、合格率は平均で14〜15%となっています。

具体的な業務内容は、データベースの設計・開発・運営がメインです。データスペシャリストの受験に年齢制限はありませんが、完全な専門職なので、実務を考えるとやはりできるだけ早く準備をはじめるほうが有利でしょう。

年収については、実際の求人サイトでいくつか案件を調べてみました。

求人サイトdodaでは、年収の上限は平均で700万円ほど。なかには1,000万円を超える求人もいくつか見受けられます。ただし下限額が300万台になっており、職場ごとにその年収は大きく変わってくると考えておいたほうがいいかもしれません。

年収アップに直結する資格選びのポイント

どういった資格を選ぶかは、現在の仕事や過去のキャリアによるものが大きいでしょう。しかし、異分野の資格習得をきっかけに、まったく新しいキャリアを進むことも不可能ではありません。

いずれにしても、資格習得には、時間も労力もかかります。せっかく取得した資格も、うまくキャリアに活かせなければ宝の持ち腐れです。

そういったムダを防ぐためにも、年収アップに直結する資格選びのポイントを4点紹介していきます。

ひとつずつ解説します。

資格取得までのコスパを考慮する

なにか資格取得を狙っていくなら、ぜひコスパも考慮して資格を選んでください。一般的に難易度の高い資格は、リターンも大きいです。しかし、すべての職業が飽和状態にある現在の日本では、たとえ弁護士やドクターであっても必ず稼げるとは限りません。

こういった難資格の勉強には、少なくとも2〜5年は必要になるでしょう。であれば、その間に別の仕事をしたほうが、もっと効率よく稼げるというケースだって考えられます。

資格取得のコストよりも取得後のリターンが大きいかどうか、あとから後悔することのないよう、事前にきちんと計算しておくべきです。

なお社会人という立場でコスパを考えるなら、「どこで資格を活かすのか」にも着目して、資格を選んでください。

• 社内で評価される資格
• 転職時に優遇される資格
• 起業も可能な資格

たとえば、公認会計士は独立に向いていますが、社内での評価はそれほど高くありません。逆に、転職するつもりではないかと勘ぐられて、待遇が悪化する危険性すらあります。社内で資格を活かすなら、社会保険労務士や簿記のほうが、よほど役に立つはずです。

独学？それとも習うべき？

「資格の勉強は独学か？それとも習うべきか？」資格の取得を考える際に、誰もがいちどは頭を悩ませる問題だと思います。

まず結論をいうと、「人それぞれ」というのが私の答えです。どちらにもメリットとデメリットがあり、より自分の状況にマッチしたほうを選べばいいのではないでしょうか。

独学のメリット・デメリットは、資格講座の逆と考えてください。基本的には、金銭面と時間面の兼ね合いをみながら、独学と講座を選ぶようになるでしょう。

ただし、難易度的に独学では合格が厳しい資格もあります。試験範囲の広さや専門性を考えれば、司法試験や公認会計士などは、できるだけスクールへ通うべきです。あくまでも主観ですが、社会保険労務士や宅地建物取引士ぐらいで、ギリギリ独学でいけるレベルかなと思います。

自分のキャリアとの整合性をチェック

新たに資格取得を検討しているなら、「日商簿記 → FP → 税理士」のように、同じフィールドの資格を狙っていくのがもっとも効率的です。どの資格もお金の知識がベースにあるので勉強も楽だし、仕事にも活かしやすいでしょう。

もちろん将来の可能性が広がるならば、今の仕事と直接関係のない資格を選んでも、別に問題ありません。とはいえ、「電気工事士 → 税理士」のように、あまりにも接点がない資格になると、仕事に活かせない可能性も出てきます。

20代ならともかく、30代・40代ともなれば、未経験の人を働かせてくれる職場はほとんどないと考えておくべきです。経験の伴わない資格はほとんど評価されない。悲しい話ですが、この事実はしっかりと頭に入れておかなければなりません。

資格なしでも高収入が狙える仕事を検討してみる

前述のとおり、資格の取得には、数か月から数年もの時間がかかります。それだけの労力をかけても、合格後に高年収が保証されている資格は、今の日本にはひとつもありません。

資格の最高峰といわれる司法試験（弁護士など）ですら、人員過剰で以前のような高い年収は見込めなくなっています。（もちろん、やり方次第で年収は変化します）

こういったシビアな状況をみる限り、もはやムリして資格にこだわる必要はないのかもしれません。資格の勉強に時間とお金を使うなら、資格がなくても高収入を狙える仕事に就く努力をしたほうが、幸せな人もたくさんいるはずです。

もちろん、資格をどう活かすかは、その人次第。「自分のやりたいことに資格が必要かどうか」もういちどじっくりと考えてみる必要があるかもしれませんね。

高収入資格の取得方法とそのメリットについて

ここでは、もっとも気になる「資格の勉強法」と取得した資格の活かし方について、わかりやすくお伝えしていきます。せっかく取得しても、キャリアアップに活かせなければ、宝の持ち腐れです。非常に重要なポイントなので、ぜひじっくり目を通していただければと思います。

資格取得のための学習計画と効率的な学習方法

資格取得のためには、具体的な目標設定と効率的な学習計画が欠かせません。まず、最初にしっかりと目標を決め、自分には何が不足していて、どういった内容を重点的に学ぶべきかを明確にしてください。

最終的な目標はもちろんのこと、節目ごとに小さなゴールを設定すると、学習効率はさらにアップします。間近なゴールまでなら集中力が続きやすいし、なによりも「ここまで無事にやり遂げた」という達成感が得られますので。

次に、試験の内容と形式を把握し、それに基づいた大まかな時間配分を決めてしまいましょう。前述のとおり、自分の学習スタイルを理解するのも重要ですね。

独学が得意な人もいれば、資格スクールで教えてもらうほうが合っている人もいます。今なら、両方のメリットを備えた、オンラインの動画コースが便利かもしれません。

また、定期的な学習計画の見直しも忘れないでください。計画を守るのも大事ですが、ムリをしても効率が下がるだけです。どうもうまく勉強が進まないと感じたら、柔軟に計画を修正していきましょう。

資格取得によるキャリアアップの考え方

資格取得は、キャリアアップのための重要な足がかりです。やりたい仕事があっても、自分のスキルや知識をうまくアピールできなければ、なかなかチャンスは回ってきません。

そこで役立つのが、資格です。資格はいうなれば、自分の知識やスキルの証明書。同じような年齢とキャリアのライバルがいれば、やはり資格をもつ人が選ばれやすいといえます。

しかし、せっかく取得した難関資格も、自分の目指すキャリアゴールと方向性がズレていたら意味がありません。とくに 不動産鑑定士や公認会計士のような超難関資格は、取得までに膨大な時間と費用がかかります。

一般的な知名度に惑わされず、本当に自分のやりたいことに役立つ資格を選んでください。そうすれば、最短ルートで自分のキャリアゴールを目指せるはずです。

資格取得で活躍の場を広げる

資格取得は、自分の活躍の場を大幅に広げてくれる可能性があります。たとえば、今回紹介したファイナンシャルプランナーの資格を取れば、金融・法律・不動産などの基本的な知識があると評価されて、さまざまな業界で重宝されるでしょう。

もし、社会保険労務士や日商簿記2級の資格があれば、たとえ実務経験がなくても、中小企業の人事・労務部門に転職できる可能性は高いです。

もちろん、難関資格の取得は、社内での評価にも大きく影響します。資格をうまくアピールできれば、「この人は自己投資のできる優秀な人材である」と上層部に高く評価してもらえるでしょう。

そうすれば、自然と任される業務の範囲が広がり、より高いポストや待遇アップも視野に入ってきます。ただし、独立するのではないかという不安を与えないように、あくまでもさりげないアピールに留めておく気配りは必要です。

資格が自分の望むライフスタイルを実現

資格は、自分の望むライフスタイルを実現するための、有効な手段になってくれる可能性があります。たとえば、あなたが収入をアップして、金銭的にゆとりのある生活がしたいとしましょう。収入を増やすなら、不動産業界のような、歩合制の報酬体系の会社で働くのが、もっとも確実です。

宅地建物取引士の資格があれば、重要事項説明のような独占業務があり、その分高報酬が見込めます。さらに不動産会社は、事業所毎に一定数の宅地建物取引士を在籍させなければなりません。そのため、宅地建物取引士の資格があるだけで、毎月手当が数万円つく会社もたくさんあるんです。

また税理士のような特定の資格は、フレキシブルな勤務時間やリモートワークなど、自由なワークスタイルを可能にしてくれます。今はネット環境が整っているので、自宅でもほとんどの業務が問題なくおこなえるはずです。

子育てや介護をしている人にすれば、自宅で働ける環境は何事にも代えがたいメリットでしょう。

もちろんこれらは、あくまでも一例にすぎません。資格がなくても仕事はできますが、世の中には資格を活用して、自分の理想とするライフスタイルを手にしている人が数多くいます。今回紹介した資格を活用して、ぜひあなたも理想のライフスタイルを実現してください。

資格取得に関するQ&A

最後に資格習得でよく聞かれる質問とその回答を、いくつか紹介しておきます。

上記の資格は、働きながらでも取得が可能？

資格にもよりますが、基本的にすべての資格は、働きながらでも取得が可能です。実際に、簿記以外の資格の受験者は、社会人がほとんどではないでしょうか。

もちろん、比較的取得の容易な簿記やFPに比べて、不動産鑑定士や公認会計士の難易度は桁違いにむずかしいです。

ちなみに公認会計士は、最低でも3,000時間程度の勉強が必要といわれています。3,000時間を平均受験年数の2年で計画すれば、1日4時間以上の勉強が必要です。

1日4時間以上の勉強を継続するのは決して楽ではありませんが、期間限定であること・リターンが大きいことを考えれば、社会人でも難関資格の取得は十分可能だと思います。

資格取得にかかる費用が知りたい

資格取得にかかる費用（スクールなどの受講料）は、当然資格によって異なります。あくまでも1例になりますが、有名資格スクールを例に各資格の概算授業料を以下にまとめておきます。

またスクールごとに講座の内容も異なるので、必ず複数のスクールを比較検討してみてください。

• 資格の学校TAC（調理師を除く）
• Web通信講座の場合（調理師を除く）
• 調理師講座：服部栄養専門学校夜間部
• 2022.6月時点の情報

年収が多少下がっても、もう少し難易度の低い資格はないですか？

今回紹介した資格は、比較的難易度の高いものが多いです。なかには、公認会計士のように超難関資格もあり、忙しくてそこまで時間と労力を割けないという人もなかにはいらっしゃるでしょう。

その場合は、もう少し難易度の低い資格に挑戦してみてください。

今回は事務系の資格のなかから、役立つのに難易度があまり高くないオススメの資格を、いくつか紹介しておきます。

また、今回語学系の資格はあえて紹介していませんでしたが、TOEIC700点・英検準一級あたりを目標にするのも、費用対効果は高いと思います。

まとめ

今回は、社会人人生を大きく変えてくれる可能性がある資格を、10個ほど紹介しました。もちろん、資格取得だけで年収が大幅にアップするほど、世の中は甘くありません。高い年収を手に入れたいなら、資格を実務に活かす努力が必要です。

とはいえ今回紹介した資格があれば、周囲から高い評価を受けやすくなるのも、また事実です。年収アップのきっかけとして、ぜひ気になる資格を検討していただければと思います。